「Ⅰ総合判定の結果」のなお書きに対する改善報告についての審議結果大学名：同志社女子大学薬学部改善報告書提出日：2024 年３月 26 日本評価実施年度：2022 年度2024 年７月８日一般社団法人 薬学教育評価機構 総合評価評議会1※検討所見欄以外は提出された改善報告書のまま記載しています。■なお書きへの対応について（１）評価報告書の「総合判定の結果のなお書き」において指摘された事項に関する記載がある『項目』 １．教育研究上の目的と三つの方針 ３．薬学教育カリキュラム ３-３学修成果の評価（２）指摘事項「教育課程の編成及び実施に関する方針」には、「学位授与の方針」に記載された資質・能力の修得度・達成度を評価するための評価の在り方と、その段階的な修得状況を教育課程のどの時期にどのような方法で測定するかという評価計画が示されておらず、それらに基づく「学修成果の評価」が行われていないので、早急に適切な措置を講ずることが必要である。（３）本評価時の状況2022 年度自己点検・評価書には、以下の通り記載している。『各講義科目や実習科目を担当する教員は、評価方法に関し、担当科目が知識・技能・態度修得のいずれに該当するかにより、評価方法を選択し、シラバスに明記している。また、各科目の評価方法については 、 薬学部カリキュラムのアセスメント・ポリシーを策定している（本評価受審時提出資料 14）。』ここで示されるアセスメント・ポリシーとは、資料 14 に示されているように、定期試験、レポート、ルーブリックなどの量的・質的評価に関連するアイテムを、各担当教員が担当する講義・実習の目的に応じて評価するために選択するという意味で示したものであって、本来のアセスメント・ポリシーが示すところの指針ではなかった。また、カリキュラムの年次進行に伴って総合的にディプロマ・ポリシーを評価するための指標が設定されていなかった。（４）本評価後の改善状況学修成果の評価にはアセスメント・ポリシーに則った評価基準を作成する必要があるため、まず、令和４年度薬学教育モデル・コア・カリキュラムに適用するディプロマ・ポリシー（資料 1）およびカリキュラム・ポリシー（資料 2）を策定し、それに対応した評価の指標としてアセスメント・ポリシー（案）を作成している。新たに策定したディプロマ・ポリシー（資料 1）においては、全学共通の学位授与の方針に基づき、知識・理解、関心・意欲・態度、表現・技能・能力に関して 5 項目を設定した。2なお、アセスメント・ポリシーは大学レベルの事項を含ませる必要があり、全学的なアセスメント・ポリシーの検討が現在行われている段階であることから、それらを反映した上で、最終的に薬学部としてのアセスメント・ポリシーを制定することとし、継続して検討を進める。また、評価する時期や、ディプロマ・ポリシーに関連付けた評価アイテムについても示す必要があることから、アセスメントチェックリスト（案）（資料 3）についても策定している。このアセスメントチェックリストを用いて、授業・科目レベルでは成績点、GPA、進級率、外部確認テストで知識・理解・関心・意欲・態度を評価する。課程レベルでは、各種ルーブリック、Professionalism Mini-Evaluation Exercise (P-MEX)、卒業論文、卒業率、学生調査などにより、知識・理解、 関心・意欲・態度、 表現・技能・能力および医療プロフェッショナリズムなどをディプロマ・ポリシーに関連させて評価する。評価に用いる手法にはルーブリックや P-MEX（資料 4）等を用いる。今後の計画として、全学的なアセスメント・ポリシーの検討状況を踏まえ、薬学部としてのアセスメント・ポリシーおよびアセスメントチェックリスト（ディプロマ・ポリシーに関連付けた評価基準）を確定させる計画である。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 1 同志社女子大学薬学部医療薬学科ディプロマ・ポリシー資料 2 同志社女子大学薬学部医療薬学科カリキュラム・ポリシー資料 3 アセスメントチェックリスト（案）資料 4 Professionalism Mini-Evaluation Exercise (P-MEX)検討所見上記の『なお書き』に関して、改善報告書では、2024 年度入学生を対象とした「ディプロマ・ポリシー」（資料１）及び「カリキュラム・ポリシー」（資料２）を策定したとしている。この「カリキュラム・ポリシー」には学修成果の評価方法や評価実施時期が概説されており、「ディプロマ・ポリシーに関する具体的な評価方法（アセスメントチェックリスト）」（資料３）にはより詳細な評価方法や評価時期が示されているが、その内容は具体性に乏しく、学生にとってはわかりにくい。また、2023 年度以前に入学した学生の「学修成果の評価」については、「ディプロマ・ポリシー」に記載された資質・能力の段階的な修得状況を教育課程のどの時期にどのような方法で測定するかという評価計画が示されておらず、それらに基づく「学修成果の評価」が行われていない。以上より、本機構の指摘の趣旨に沿って、改善に向けた取り組みが進められていると判断するが、改善はいまだ不十分であるので、さらに改善を進めることを求める。