「Ⅳ.大学への提言」に対する改善報告についての審議結果大学名：安田女子大学薬学部本評価実施年度：2017（平成 29）年度2023 年１月 18 日一般社団法人 薬学教育評価機構 総合評価評議会「改善すべき点」に対する改善報告への審議結果※検討所見以外は提出された改善報告書のまま記載しています。1■改善すべき点への対応について改善すべき点（１）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』３．医療人教育の基本的内容（２）指摘事項薬剤師としての倫理観、使命感、職業観を醸成する科目の授業においては、講義が主体になっているものが多いので、ＳＧＤなどの学習方法を効果的に用いることが必要である。（３）本評価時の状況薬剤師としての倫理観、使命感、職業観を醸成する教育では、「早期体験学習」「薬剤師論Ⅰ」「薬剤師論Ⅱ」「臨床薬剤学Ⅰ」などの授業において学習方法にＳＧＤなどを用いている。しかし、シラバスの内容から判断するとこれらの科目は講義主体になっているとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況上記科目においてＳＧＤ等を行っていることを適切にシラバスに記載した（資料１）。シラバスの作成にあたり、授業方法（講義、演習、実習、体験学習、ＳＧＤ、ＰＢＬ、ロールプレイ、e-learning など）を明確に表記するように各教員に依頼している（資料２）。また新たに、１～４年次に開講される「まほろば教養ゼミⅠ~Ⅳ（演習科目）」において、ＤＶＤ『終わりのない生命の物語（①～⑦巻・各 10～15 分程度）』①出生前診断、②リビングウィル、③エンドオブライフケア、④ＡＩＤＳチルドレン、⑤不妊治療、⑥認知症高齢者の医療、⑦小児脳死移植を視聴し、視聴後、レポートを提出、ＳＧＤなどを行うことで医療倫理等の問題を考える機会を増やした（資料３）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料１：2021 年度シラバス「早期体験学習」「薬剤師論Ⅰ」「薬剤師論Ⅱ」「臨床薬剤学Ⅰ」資料２：シラバス作成にあたり（お願い）資料３：まほろば教養ゼミ委員よりチューターへのお願い（実施報告含む）2検討所見改善すべき点（１）は、本評価時において、薬剤師としての倫理観、使命感、職業観を醸成する科目の多くが講義主体の授業となっていた状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、薬剤師としての倫理観、使命感、職業観を醸成する教育に関わる科目である「早期体験学習」「薬剤師論Ⅰ」「薬剤師論Ⅱ」「臨床薬剤学Ⅰ」にＳＧＤなどの能動的学習を取り入れ、それをシラバスにも明示した。また、１～４年次に開講している「まほろば教養ゼミⅠ～Ⅳ（演習科目）」において、薬剤師としての倫理観、使命感、職業観の醸成に関連するＤＶＤを視聴し、それに基づいたレポート作成やＳＧＤなどの能動的学習によって医療倫理等の問題を考える機会を設けた。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。3改善すべき点（２）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』３．医療人教育の基本的内容（２）指摘事項ヒューマニズム教育、医療倫理教育において、関連科目を総合して目標達成度を評価するための指標を設定し、それに基づいて適切に評価することが必要である。（３）本評価時の状況ヒューマニズム教育、医療倫理教育に関わる科目「まほろば教養ゼミⅠ～Ⅳ」「人間論Ｂ（医学からみた生命倫理）」「早期体験学習」「薬剤師論Ⅰ、Ⅱ」「臨床薬剤学Ⅰ」「医療心理学」「臨床薬剤学実習Ⅰ～Ⅳ」「臨床薬剤学演習Ⅰ、Ⅱ」の評価は、個々の科目については、それぞれの到達目標に対する指標を設定して評価しているが、それらを総合した目標達成度を評価することは行われていない。（４）本評価後の改善状況関連科目を総合して目標達成度を評価するための指標を設定してはいないが、各学期の成績提出前に情報交換会として、学年ごとに科目担当者に加え、学部長、学科長、各クラスチューターが集まって総合的な評価を行っている。情報交換会では、全科目の成績結果を開示し、各学生の総合的な学習成果を協議している。加えて、各学生の成績状況だけでなく、健康状態、生活状況を含めて学生の評価を行っている（資料４）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料４：情報交換会 2020 年度（案内）検討所見改善すべき点（２）は、本評価時において、ヒューマニズム教育・医療倫理教育に関連する科目を総合した目標達成度を評価するための指標の設定と、それに基づく達成度評価が行われていなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、ヒューマニズム教育、医療倫理教育に関連する科目を総合して目標達成度を評価するための指標は設定していないが、各学期の成績提出前に開催する「情報交換会」において全科目の成績結果を開示して各学生の総合的な学習成果を協議し、成績状況などの評価を行っているとしている。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できるが、指摘が求めているのはヒューマニズム教育、医療倫理教育に関わる関連科目の学習成果を経年的に総合して評価することであり、学期毎に個々の学生の総合的な学習成果を協議することではないので、指摘に即した改善を進めることを求める。4改善すべき点（３）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』３．医療人教育の基本的内容（２）指摘事項コミュニケーション能力の醸成に関わる教育において、関連科目を総合して目標達成度を評価するための指標を設定し、それに基づいて適切に評価することが必要である。（３）本評価時の状況傾聴、共感など、コミュニケーションの基本的能力を身につけ、聞き手および自分が必要とする情報を把握し、状況を的確に判断できる能力を醸成する科目として、接遇体験学習を実施している「早期体験学習」と「医薬品情報学Ⅰ、Ⅱ」「臨床薬剤学Ⅰ」を開講している。また、１～４年次にわたって開講している「まほろば教養ゼミⅠ～Ⅳ」の中でもコミュニケーションに関わる教育を行っている。しかしながら、コミュニケーション能力の醸成に関わる科目の学習成果の評価において、総合的な達成度を評価する指標の設定と、その指標に基づく評価は行われていないとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況関連科目を総合して目標達成度を評価するための指標を設定してはいないが、各学期の成績提出前に情報交換会として、学年ごとに科目担当者に加え、学部長、学科長、各クラスチューターが集まって総合的な評価を行っている。情報交換会では、全科目の成績結果を開示し、各学生の総合的な学習成果を協議している。加えて、各学生の成績状況だけでなく、健康状態、生活状況を含めて学生の評価を行っている（資料４）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料４：情報交換会 2020 年度（案内）（改善すべき点（２）と同じ）5改善すべき点（２）は、本評価時におけるヒューマニズム教育、医療倫理教育に関する改善すべき点（２）は、本評価時におけるヒューマニズム教育、医療倫理教育に関する成改善すべき点（２）は、本評価時におけるヒューマニズム教育、医療倫理教育に関する成績評価が、個々の科目に対する到達度評価に限られていたことに対し、関連科目を総合した目標達成度を評価する指標を設定し、それに基づく達成度評価を行うよう改善することを求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、ヒューマニズム教育、医療倫理教育関連科目を総合して目標達成度を評価するための指標は設定していないが、各学期の成績提出前に開催する情報交換会において全科目の成績結果を開示し、各学生の総合的な学習成果を協議し、成績状況に健康状態、生活状況をも含めて学生の評価を行っているとしている。 各学期に情報交換会を開催していることは上記（５）の根拠資料から確認でき、学期毎に個々の学生の総合的な学習成果を協議していることは評価できるが、本指摘で改善を求めているものはこの様な形での総合的学習成果の評価ではなく、ヒューマニズムと検討所見改善すべき点（３）は、本評価時において、コミュニケーション能力の醸成に関わる科目を総合した目標達成度を評価するための指標の設定と、それに基づく達成度評価が行われていなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、コミュニケーション能力の醸成に関わる教育に関連する科目を総合して目標達成度を評価するための指標は設定していないが、各学期の成績提出前に開催する「情報交換会」において全科目の成績結果を開示して各学生の総合的な学習成果を協議し、成績状況などの評価を行っているとしている。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できるが、指摘が求めているのはコミュニケーション能力の醸成に関わる関連科目の学習成果を経年的に総合して評価することであり、学期毎に個々の学生の総合的な学習成果を協議することではないので、指摘に即した改善を進めることを求める。6改善すべき点（４）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』３．医療人教育の基本的内容（２）指摘事項「改訂薬学教育モデル・コアカリキュラム」の「早期臨床体験」に対応する科目である「早期体験学習」で必須の到達目標の一つである「一次救命救急」に関する教育が実施されていないので、実施することが必要である。（３）本評価時の状況「基礎資料３-３」で本学は、「早期臨床体験」の対応科目として「早期体験学習」のみを示していた。「早期体験学習」では、到達目標に含まれる一次救命救急に関わる内容は行われていなかった。（４）本評価後の改善状況「一次救命処置」については、１年後期の「薬剤師論Ⅰ」にて、講義（１コマ）およびシミュレーターを使った実技（１コマ）を実施している（資料５）。「早期臨床体験」に対応する科目として「早期体験学習」と「薬剤師論Ⅰ」の科目を示すこととした。なお、１年前期に開講の「早期体験学習」では、病院・薬局・行政など薬剤師が働く医療施設を見学体験させている。また、体験学習の効果をより高めるために、見学体験の事前にはＳＧＤにて早期体験学習の目的を明確にし、事後には見学施設や薬剤師の職能についてレポートを作成し、総合討論・まとめで成果の発表および討論を行っている。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料５：2021 年度シラバス「薬剤師論Ⅰ」検討所見改善すべき点（４）は、本評価時において、「早期体験学習」に「一次救命救急」に関する教育が含まれていなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「一次救命処置」に関する教育として、１年後期の「薬剤師論Ⅰ」の中で、講義（１コマ）及びシミュレーターを使った実技（１コマ）を実施することとした。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。7改善すべき点（５）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』４．薬学専門教育の内容（２）指摘事項各授業科目について、シラバスに到達目標の領域に適した学習方法を明示し、個々の到達目標に適した学習方法を用いた教育を行うことが必要である。（３）本評価時の状況授業科目の学習方法としては、「知識領域」に関する到達目標は主に講義によって行い、「技能領域」の到達目標には実習、「態度領域」の到達目標にはＳＧＤやロールプレイを用い、「生物学演習Ⅰ、Ⅱ」などではＰＢＬを取り入れるなどして、到達目標の学習領域に適したものを用いている。しかし、個々の授業科目についてシラバスを検討すると、上記で指摘されたように到達目標に対する学習方法が記載されておらず、講義科目に「技能」や「態度」に関わる到達目標が含まれているものが見られるなど、個々の到達目標に適した学習方法を用いた教育が行われているとは認め難いとの指摘をうけた。また、助言（７）として、個々の科目のシラバスには、各到達目標に対する学習方法が記載されていないなど、記載内容に不十分な点が見られるので、シラバスの内容を大学長・学部長会議で合意された標準項目（「薬学教育評価ハンドブック（平成 28（2016）年度版）」ｐ208））を参考にして充実させることとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況評価時（平成 29（2017）年度）は、大学シラバスの記載項目等が不十分であったため、薬学専門科目においては薬学独自シラバスを作成し、シラバスを２本立てとしていた。その後、大学シラバスの記載内容が充実してきたため、現在は大学シラバスのみに統一している。教務課が作成している大学共通の「シラバス（授業計画）作成要領（資料６）」をもとに作成したシラバスを薬学科では、さらに「薬学教育シラバス」として記載する項目として、「授業概要」内に①アドバンスト科目に「大学独自の薬学専門教育に相当する内容の明示」。②授業方法で（講義、演習、実習）以外に体験学習、ＳＧＤ、ＰＢＬ、ロールプレイ、e-learning などを行う場合は、具体的に明記する。③「到達目標」「授業計画」にＳＢＯの番号を付記する。ことを各教員にシラバスに記載するように依頼している（資料２）。また各教員が作成したシラバスは、学科長及び共通教育部長、教務センター次長により、内容確認が行われ、必要であれば記載内容の改善を求めている（資料７、資料８）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）8資料６：2021 年度シラバス（授業計画）作成及び教科書注文について資料２：シラバス作成にあたり（お願い）（改善すべき点（１）と同じ）資料７：2021 年度シラバス（授業計画）の内容確認について資料８：2021 年度薬学科全学科シラバス検討所見改善すべき点（５）は、本評価時において、各授業科目の到達目標の領域に適した学習方法がシラバスに明示されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、大学共通様式で作成するシラバスの「授業概要」に各授業科目の到達目標の領域に適した学習方法に関わる項目（上記（４）の①～③）を記載するよう改善し、教員が作成したシラバスを学科長及び共通教育部長、教務センター次長が確認し、必要であれば記載内容の改善を求めることとした。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。9改善すべき点（６）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』５．実務実習（２）指摘事項実務実習事前学習の総合的な目標達成度を評価するための指標を設定し、それに基づいて適切に評価する必要がある。（３）本評価時の状況実務実習事前学習の評価では、実習項目ごとに、指導教員が学生の到達度を確認しているが、最終的な成績評価では、筆記試験による「知識」の評価と、実習中に課題を提示する「事前学習認定試験」による知識・技能・態度の評価を行っている。しかし、実習項目ごとに指導教員が行った到達度の評価と試験によって行われる最終的な成績評価だけでは、実務実習事前学習としての総合的な目標達成度を評価できているとはいえないとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況実務実習事前学習としての総合的な目標達成度の評価として、「事前学習概略評価」を定め「臨床薬剤学実習Ⅰ～Ⅳ（３年後期～４年後期）」「臨床薬剤学演習Ⅰ、Ⅱ（４年後期）」を通して目標を「臨床現場の薬剤師として求められる基本的な態度・技能・知識を修得する」に設定し、事前学習としての目標の定着を図っている（資料９）。評価の割合は以下のようにしている。＜ルーブリック評価＞50％・・・技能＝態度＞知識ステップ１ 60％達成、ステップ２ 70％達成、ステップ３ 80％達成、ステップ４ 90％以上達成※実習目標としては４を目指してほしいが、合格ラインは３としている。総合的な目標達成度「事前学習概略評価」を示した（資料９・P４）。全体目標（ルーブリック）の達成の具体的評価として、それぞれ中項目、小項目を設定した（資料９・P７～17）。中項目目標：臨床薬剤学実習Ⅰ～Ⅳのシラバス記載の授業の一般目標小項目目標：重点項目「技能（ステップ３まで）」＜レポート評価（資料９・P18）＞10％・・・態度＝技能＝知識Ｂ以上を合格基準（Ｂ：達成度 70％、Ａは 80％以上）＜ＳＧＤ評価（資料９・P19）＞1010％・・・態度＝技能＝知識Ｂ以上を合格基準（Ｂ:達成度 70％、Ａは 80％以上）＜ペーパー試験＞30％・・・知識（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料９：2020・2021 年度「臨床薬剤学実習Ⅰ～Ⅳ」「臨床薬剤学演習Ⅰ・Ⅱ」概略評検討所見改善すべき点（６）は、本評価時において、「実務実習事前学習」の総合的な目標達成度を評価するための指標の設定と、それに基づく適切な評価が行われていなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、実務実習事前学習に対応する「臨床薬剤学実習Ⅰ～Ⅳ」「臨床薬剤学演習Ⅰ、Ⅱ」を総合した達成目標を「臨床現場の薬剤師として求められる基本的な態度・技能・知識を修得する」と設定し、この目標達成度を評価する「事前学習概略評価」を定めて、ルーブリックとレポートに、ＳＧＤとペーパー試験を加味した評価を行うこととした。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。11改善すべき点（７）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』６．問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項「卒業研究」には、十分な時間をかけて取り組むことが必要であることを時間割等に明記して学生に周知することが必要である。（３）本評価時の状況卒業研究は「卒業研究Ⅰ（２単位）」「卒業研究Ⅱ（２単位）」「卒業研究Ⅲ（２単位）」を行っており、「卒業研究Ⅲ」において、卒業研究の成果をポスターあるいは口頭で発表している。「卒業研究Ⅰ」は５年次後期の実務実習を行っていない時期に 30 コマ（60時間）、「卒業研究Ⅱ」「卒業研究Ⅲ」は６年次の前期、後期に週２コマずつ 15 週（120時間）と、３科目６単位分の学習を 1.5 年間かけて行っている。これは教務手続き上の時間割設定であり、学生は時間割に「卒業研究」と示された時間以外にも多くの時間を研究室で過ごしており、「卒業研究」には、５年次後期から６年次の 1.5 年にわたり実質的には十分な時間をかけて取り組んでいる。しかし、学生が「卒業研究」に取り組んでいる実態がそのような形であるのであれば、「卒業研究」の目標とそれを達成するために取り組むべき最低限の時間数についての共通認識が必要であり、共通認識された最低限の時間数が通常の授業時間内で確保されていることを時間割上のコマ数で明示し、学生に予め周知しておくことが必要であるとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況本評価を受けた年度（平成 29（2017）年度）の翌年度である平成 30（2018）年度から、上記（３）で記載した教務手続き上の時間割設定であることをより明確とするために「卒業研究Ⅰ（２単位）」「卒業研究Ⅱ（２単位）」「卒業研究Ⅲ（２単位）」のシラバスに、「授業外学習へのアドバイス」項に、「卒業研究には、十分な時間をかけて取り組む必要があります。指定された時間以外に、卒業研究に充てることができる時間が多くあるので、有効に活用して卒業研究に取り組んでください」との記載を追記し、また卒業研究の開始前には、説明文等により、十分な時間をかけて卒業研究に取り組むように改めて学生に周知している（資料 10、資料 11）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 10：2021 年度時間割（５年生・６年生）資料 11：2021 年度シラバス「卒業研究Ⅰ」「卒業研究Ⅱ」「卒業研究Ⅲ」12検討所見改善すべき点（７）は、本評価時において、「卒業研究」には十分な時間をかけて取り組むことが必要であることを、時間割上の「卒業研究」のコマ数などによって学生に明示していなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「卒業研究」のシラバスに『時間割で指定された以外の時間を有効に活用して卒業研究に取り組むよう』追記するなどで、学生に対する説明を強化した。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたが、時間割上の「卒業研究」のコマ数が増やされていないので、指摘の趣旨を踏まえた改善をさらに進めることを求める。13改善すべき点（８）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』６．問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項「卒業研究」の成果を示すにふさわしい内容と形式の「卒業論文」を作成することが必要である。（３）本評価時の状況 「卒業研究」の成果は、「卒業研究Ⅲ」において、公開の「卒業研究発表会」で発表し、「卒業研究Ⅲ」の終了後に、「卒業研究報告書（卒業研究Ⅲ）」（研究成果を所定の書式で簡潔まとめたもの）と「卒業研究発表会で用いたプレゼンテーション資料」を「卒業研究の報告書」として提出し、大学はそれらを「卒業論文」に相当するものとしている。また、学部では冊子体の「卒業論文要旨集」を作成している。しかし、それらは何れも論文としての様式を備えたものとは言えないとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況本評価結果を受けた年度（平成 29（2017）年度）の翌年度である平成 30（2018）年度から、卒業研究の総まとめである「卒業研究Ⅲ」における提出する成果物として、①卒業研究報告書（Ａ４用紙で１枚、指定フォーム）、② 卒業研究要旨（Ａ４用紙で２枚（両面印刷）、指定フォーム）、③ 卒業研究論文（Ａ４用紙で６枚程度（枚数制限はない）（両面印刷）、指定フォーム）の提出を行っている（資料 12、資料 13）。②に関しては、これらをまとめて冊子体の「卒業研究論文要旨集」を作成し、卒業時に学生にも配布している。③に関しては、従来の「卒業研究発表会で用いたプレゼンテーション資料」の提出に変え、これらをもとに論文としてまとめたものとなっており、論文集として学科で保管している（資料 14）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 12：2018 年卒業研究Ⅰ、ⅡおよびⅢについて (学生)資料 13：６年生／卒業研究Ⅲの提出物について資料 14：令和元（2019）年度 卒業研究要旨集目次、令和元（2019）年度 卒業研究論文（抜粋）、令和２（2020）年度 卒業研究要旨集目次、令和２（2020）年度 卒業研究論文（抜粋）14検討所見改善すべき点（８）は、本評価時において、「卒業研究」の成果を示すにふさわしい内容と形式の「卒業論文」が作成されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「卒業研究論文」（Ａ４用紙で６枚程度（枚数制限はない）（両面印刷）、指定フォーム）を作成し、これを論文集として学科で保管することとした。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。15改善すべき点（９）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』６．問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項「卒業研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」の成績評価は、「卒業研究発表会」を除いて、指導教員が単独で行っているので、明確な指標と基準を定めて複数の教員で評価するなど、より客観的な評価を行うことが必要である。（３）本評価時の状況「卒業研究Ⅰ、Ⅱ、Ⅲ」の成績評価は、「卒業研究発表会」を除いて、指導教員が単独で行っており、「卒業研究」の成果が客観的な基準によって適切に評価されているとは言い難いとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況本評価結果を受けた年度(平成 29（2017）年度)の翌年度である平成 30（2018）年度から、「卒業研究Ⅰ（２単位）」「卒業研究Ⅱ（２単位）」に関しては複数(２名)、「卒業研究Ⅲ（２単位）」に関しては複数（３名、原則、指導教員、指導教員外、卒業研究代表教員（学科長））による評価を行っている（資料 15、資料 16）。また、令和２（2020）年度からは、評価基準表を新たに設けて、適切な評価、また、評価の客観化・基準化に心がけている（資料 17）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 15：2020 年 卒業研究の評価について（教員）資料 16：「卒業研究 I、Ⅱ、Ⅲ」評価表、卒業研究発表会評価表資料 17：「卒業研究」評価基準表検討所見改善すべき点（９）は、本評価時において、「卒業研究」の成績評価に明確な指標がなく、指導教員が単独で評価していた状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「卒業研究Ⅰ、Ⅱ」は２名、「卒業研究Ⅲ」には３名の教員を評価に当てると共に、新たに設けた「評価基準表」による評価の客観化・基準化を行った。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。16改善すべき点（10）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』６．問題解決能力の醸成のための教育（２）指摘事項問題解決能力の醸成に関する教育を充実させると共に、その総合的な学習成果を評価する指標を設けて、問題解決能力の醸成に関する目標達成度を適切に評価することが必要である。（３）本評価時の状況問題解決能力の醸成に向けた教育として能動的学習方法を取り入れた「卒業研究」以外の授業科目としては、グループ学習（ＰＢＬ）を行う１年次の選択科目「生物学演習Ⅰ、Ⅱ」と「早期体験学習」「薬剤師論Ⅱ」「臨床薬剤学Ⅰ」、３・４年次の「臨床薬剤学実習Ⅰ～Ⅳ」がある。しかし、これらの科目および、「卒業研究Ⅰ」「卒業研究Ⅱ」「卒業研究Ⅲ」の学習成果を総合して、問題解決能力の醸成に関する教育における目標達成度を評価するための指標を設定した評価は行われていないとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況「卒業研究Ⅰ～Ⅲ」においては、総合して問題解決能力の醸成に関する教育における目標達成度を評価するための指標を設定し、総合的な学習成果を評価している（資料17）。個々実験実習、講義においても、学習成果を評価する指標を設けて目標達成度を評価するように要望している。いくつかの実験実習、講義において実施されている（資料 18）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 17：「卒業研究」評価基準表（改善すべき点（９）と同じ）資料 18：ルーブリック評価表「薬化学実習」「分子生物学Ⅱ」「再生医学」17検討所見改善すべき点（10）は、本評価時において、問題解決能力の醸成に関する教育の総合的な学習成果を評価するための指標の設定と、それに基づく適切な達成度評価が行われていなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「卒業研究」については問題解決能力の醸成に関する教育の目標達成度を評価する指標を設定し、総合的な学習成果を評価するよう改善し、それ以外の関連科目についても学習成果を評価する指標を設けて目標達成度を評価する方向に改善を進めつつあるとしている。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたが、改善は「卒業研究」における問題解決能力の醸成に関する教育の目標達成度の評価にとどまっており、他の科目を含めた問題解決能力の醸成に関する総合的な学習成果を評価するには至っていないので、指摘の趣旨を踏まえた改善をさらに進め、問題解決能力の醸成に関する教育の総合的な目標達成度を評価する体制とすることを期待する。18改善すべき点（11）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』８．成績評価・進級・学士課程修了認定（２）指摘事項「ディプロマ・ポリシー」を学部、学科の目的に基づくものに改訂する必要がある。（３）本評価時の状況本評価時の平成 29（2017）年５月には、平成 24（2012）年２月制定の「ディプロマ・ポリシー」を記載した（資料 19）。この「ディプロマ・ポリシー」は、卒業には定められた教育課程の修了が必要であることを示しているに過ぎず「薬学部および薬学科の目的」に基づくものではなく、学生が卒業に際して備えているべき資質を示すものでもないとの指摘をうけた。その後大学全体で３つのポリシーの見直しを行い、平成 29（2017）年９月に大幅に改定を行った（資料 20）。自己点検評価チームの訪問調査（平成 29（2017）年 10 月）において、その新たな「ディプロマ・ポリシー」を示し、改善されていることとの一定の評価を得た。（４）本評価後の改善状況自己点検評価チームの訪問調査（平成 29（2017）年 10 月）において評価を得た「３つのポリシー（平成 29（2017）年９月制定）」を大学ホームページに掲載し公表している（資料 21）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 19：旧ディプロマ・ポリシー（平成 24（2012）年２月制定）資料 20：新ディプロマ・ポリシー（平成 29（2017）年９月制定）資料 21：薬学科の３つのポリシー（ホームページ）（https://www.yasuda-u.ac.jp/course/pharmacy/basic/policies/）19検討所見改善すべき点（11）は、本評価時において、「ディプロマ・ポリシー」が、学則に定める卒業要件を充足することのみを求めるものであった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、平成 29（2017）年９月に行った大学全体としての３つのポリシーの見直しに伴って、薬学部のディプロマ・ポリシーを改訂し、学部、学科の目的に基づいて養成する人材が卒業までに身につけるべき資質・能力を具体的に示すものとした。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。20改善すべき点（12）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』10．教員組織・職員組織（２）指摘事項専任教員の教育研究業績に対する薬学部としての点検・評価を行い、学部として研究業績が不十分だと判断する者があれば改善を促すことが必要である。（３）本評価時の状況基礎資料 15（専任教員の教育および研究活動の業績）からは一部の教員の教育研究業績が不足していると判断されるが、それに対する薬学部としての点検・評価がなされていない。学部として個々の専任教員の教育研究業績を点検評価し、研究業績が不十分だと判断する者があれば改善を促すことが必要であるとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況各学期（前・後期）終了後、「大学自己点検・評価委員会」が実施している「授業アンケート」の薬学科各教員の結果を学部長および学科長が確認をし、学生からの評価で留意すべき事項があれば必要に応じて個別面談を行っている。また、学生からの評価結果およびコメントに対して、学科長は学生向けの回答を作成・公表し、学生へのフィードバックを行っている。さらに、留意すべきコメントに関しては科会において公表・水平展開して改善を図っている（資料 22、資料 23）。大学教員全体に、①教育活動領域、②研究活動領域、③社会貢献活動領域、④大学の管理運営活動領域の４つに分けた「教員自己点検・評価書」を実施している。全教員の素点分布グラフは各自の教員にフィードバックされている。その結果をうけて、学部長および学科長から、薬学科教員に対して個々人で改善に努めるように促すとともに、科会等で外部資金の未取得者に対して、科学研究費助成事業や学内の学術研究助成制度へのエントリーを行うように催促している（資料 24）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 22：2020 年度前期授業アンケート集計結果（学科長メッセージ含む）資料 23：科会議事録（平成 30 年度第９回、2019 年度第８回）資料 24：科会議事録（平成 30 年度第７回、平成 30 年度第８回、2019 年度第 11 回、2020 年度第 12 回）21検討所見改善すべき点（12）は、本評価時において、専任教員の教育研究業績に対する薬学部としての点検・評価を行い、学部として研究業績が不十分だと判断する者があれば改善を促す体制が整備されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、学部長及び学科長が「授業アンケート」における学生の評価に留意すべき事項のある教員と必要に応じて個別面談を行うと共に、大学が行っている教員自己点検・評価の結果を受けて学部長及び学科長が教員に対して個々人で改善に努めるように促している。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。22改善すべき点（13）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』13．自己点検・評価（２）指摘事項６年制薬学教育プログラム全体に対する恒常的な自己点検・評価で見出された問題点を学部で共有し、それらの改善を図ることで教育内容を向上・発展させる体制を整備することが必要である。（３）本評価時の状況「安田女子大学・安田女子短期大学教員業績評価に関する規程」に従い、平成 27（2015）年度から個々の教員が自己の活動を点検・評価し、その結果を顕彰や改善計画書の提出などに反映させる制度が機能している。また、教育目的の達成状況を「ＧＰＡによる成績評価」「授業アンケート」「授業公開・参観」などの結果を学科会議などで分析・検討することにも取り組んでいる他、「ＦＤ委員会」や「自己点検・評価委員会」でもそれらの分析を行って、改善を図っている。しかし、このような活動によって授業改善を進めている努力は認められるものの、このような個別の努力は、６年制薬学教育プログラム全体に亘る現状の点検・評価によって見出された問題点を学部で共有して、その解消に努めることで学部教育の改善に結びつける体制であるとは言えないとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況令和２（2020）年度に３名の教員で構成される「薬学科ＦＤ委員会(自己点検評価担当)」を常設の組織として新たに設置した（資料 25）。この「薬学科ＦＤ委員会」が、さまざまなテーマや課題を取り上げて討議し、その内容を学科で共有するための中核的役割を演じている（資料 26）。さらに、令和３（2021）年３月提出（令和４（2022）年３月に変更）の薬学教育評価の改善報告のために自己点検・評価を実施する目的で「改善報告準備委員会（学部長、学科長、教務委員、１名の学生部対応教員、１名の実務家教員、３名の薬学科ＦＤ対応教員の計８名で構成）」が令和元（2019）年２月に設置された。この組織は報告書の提出後も活動を継続し、６年制薬学教育プログラム全体に亘る点検・評価を恒常的に行うとともに、その過程で見出された問題点を学部で共有し、解決に努めている（資料 27）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 25：令和２年度 薬学部薬学科 役割分担資料 26：薬学科ＦＤ委員会開催の記録（表紙抜粋）a:2019 年３月 18 日：薬学教育実践センター「留年生の成績追跡」23b:2019 年 10 月 28 日：「実習で活用しているルーブリック評価の紹介」c:2020 年３月 13 日：「求められる研究倫理」d:2020 年４月６日：薬学教育実践センター「低学年教育の重要性について」資料 27：評価機構への改善計画報告に向けて(開催記録・連絡メッセージ）検討所見改善すべき点（13）は、本評価時において、学部として６年制薬学教育プログラム全体に対する恒常的な自己点検・評価を行い、見出された問題点を学部で共有して教育内容を向上・発展させる体制が整備されていなかった状況に対して、改善を求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、新たに設置した「薬学科ＦＤ委員会(自己点検評価担当)」がさまざまなテーマや課題を取り上げて討議してその内容を学科で共有する体制を構築すると共に、本機構による薬学教育評価が求める改善に向けた自己点検・評価を行うべく設置した「改善報告準備委員会」を恒常的な組織とし、６年制薬学教育プログラム全体に亘る点検・評価とそこで見出された問題点を学部で共有し、それらの解決に努めている。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されたものと判断する。24改善すべき点（14）（１）改善すべき点が指摘された『中項目』13．自己点検・評価（２）指摘事項薬学部として６年制薬学教育プログラム全体の改善を目指す点検・評価を恒常的に行う体制を構築し、実効性のある改善に結びつく自己点検・評価を行うことが必要である。（３）本評価時の状況安田女子大学薬学部では、平成 22（2010）年度に「薬学教育（６年制）第三者の評価基準」に基づいて自己点検・評価を実施し、その結果を「平成 22（2010）年度安田女子大学薬学部自己点検・評価書」として平成 23（2011）年３月に公表した。薬学部では、この自己点検・評価の結果を基に、「入学定員の充足を目的とする改善」「教育施設のバリアフリー化」「グループ学習方法の導入とグループ学習のための教育環境の整備」「教員の年齢構成の改善」「学生の意見を教育に反映する努力」「地域社会との連携」「大学ホームページの改善」などの改善に取り組んだ。また、平成 27（2015）年９月に今回の評価に向けた「薬学教育評価準備委員会」として学部長・学科長を含む９名の教員からなる自己点検・評価委員会を設置し、点検・評価活動を行った。しかし、この委員会は、本機構による今回の評価への対応を目的とするものであって、恒常的な自己点検・評価の実施を目的とするものとはいえないとの指摘をうけた。（４）本評価後の改善状況令和２（2020）年度に３名の教員で構成される「薬学科ＦＤ委員会(自己点検評価担当)」を常設の組織として新たに設置した（資料 25）。この「薬学科ＦＤ委員会」が、さまざまなテーマや課題を取り上げて討議し、その内容を学科で共有するための中核的役割を演じている（資料 26）。さらに、令和３（2021）年３月提出（令和４（2022）年３月に変更）の薬学教育評価の改善報告のために自己点検・評価を実施する目的で「改善報告準備委員会（学部長、学科長、教務委員、１名の学生部対応教員、１名の実務家教員、３名の薬学科ＦＤ対応教員の計８名で構成）」が令和元（2019）年２月に設置された。この組織は報告書の提出後も活動を継続し、６年制薬学教育プログラム全体に亘る点検・評価を恒常的に行うとともに、その過程で見出された問題点を学部で共有し、解決に努めている（資料 27）。（５）改善状況を示す根拠となる資料等（以下に記述した資料は別添のとおり）資料 25：令和２年度 薬学部薬学科 役割分担（改善すべき点（13）と同じ）資料 26：薬学部ＦＤ委員会開催の記録（表紙抜粋）（改善すべき点（13）と同じ）25a:2019 年３月 18 日：薬学教育実践センター「留年生の成績追跡」b:2019 年 10 月 28 日：「実習で活用しているルーブリック評価の紹介」c:2020 年３月 13 日：「求められる研究倫理」d:2020 年４月６日：薬学教育実践センター「低学年教育の重要性について」資料 27：評価機構への改善計画報告に向けて(開催記録・連絡メッセージ）（改善すべき点（13）と同じ）検討所見改善すべき点（14）は、改善すべき点（13）で整備することを求めた体制によって、実効性のある改善に結びつく自己点検・評価を行うことを求めたものである。この指摘に対して、大学は上記（４）の対応をとり、「薬学部ＦＤ委員会」及び「改善報告準備委員会」において６年制薬学教育プログラム全体の改善を目指す幾つかの課題に関わる自己点検・評価で見出された問題点を学部で共有し、解決に努めている。以上のことは上記（５）の根拠資料から確認できたので、指摘された問題点は改善されつつある。今後、実効性のある改善に結びつく自己点検・評価がさらに進むことを期待する。